日本の宗教
日本の宗教（にほんのしゅうきょう）は、無宗教を除くと、神道と仏教が多数を占めている[2]。
宗教の信者数は、文化庁が宗教法人に対して行った宗教統計調査によると、神道系が約9,126万人、仏教系が約8,690万人、キリスト教系が約294万人、その他約906万人、合計1億9,017万人となり、これは日本の総人口のおよそ1.5倍にあたる[3]。しかし個々の国民へのアンケート調査等では、「何らかの信仰・信心を持っている、あるいは信じている」人は2割から3割という結果が出ることが多い[4]。
こうした数値になる要因として、以下が挙げられている。
統計調査は宗教法人を回答者として申告制で行うため、各宗教団体が必然的に自団体の信者数を多めに申告する傾向にある。
キリスト教やイスラム教などでは定期的に礼拝に参加していても、洗礼やシャハーダなどの入会儀式を受けるまでは信徒として扱われない。また多くのキリスト教団体では、音信不通となったものは数年で除名されるのが一般である。しかし神道や日本の仏教では、地域住民をすべて氏子とみなす例、他教の信者となったり無宗教を表明する者でも生家が所属する寺院の檀家にカウントされている例、神社への初詣の参拝者も信徒数に含める例、御守りや御札等の呪具の売上数や頒布数から算出した想定信徒数を計算に入れる例がある[4]。
現在の日本社会では一般的に、どの宗教・宗派を信仰しているかはさほど重視されず、また個々人も自らの信仰を殊更に意識することが少ない。そのため、上記のような杜撰ともいえる調査方法にも抗議の声が上がることは少なく、また実生活で不都合が起こることも少ない。加えて宗教一般に対する否定的な見方もあり、他人に信仰を尋ねること自体がタブー視される風潮もある。
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